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新コンセプト50kW出力EV急速充電器を11月販売開始

新製品情報

新コンセプト50kW出力EV急速充電器を11月販売開始

2023年09月14日

プロユースのEV基礎充電器　第三弾

最新規格 CHAdeMO 2.0.1取得
設置柔軟性の高い新構造
最大16時間急速充電
プライベート用（スタンドアロン）
出力：50kW_(450V/125A)

新電元工業は、CHAdeMO規格の商用EVに適した50kW出力の急速充電器「SDQC2F50シリーズ」を2023年11月より販売開始します。5月に発売した「見せない普通充電器」、7月に発売した「2台対応マルチ出力60kW急速充電器」に続き、商用EV基礎充電推奨モデルとして3機種目のラインナップ追加となります。

カーボンニュートラルの実現に向けたグローバルな取り組みのなかで、EVは再生可能エネルギーの活路として期待されています。これまで技術革新や環境性能が注目されてきたEVですが、2023年には商用EVや軽EVも登場し、より身近なモビリティとして定着しつつあります。EV充電インフラの整備も進展するなか、急速充電器として最も標準的な出力50kWクラスは、導入期を終えてより実用的な運用段階に移行しています。このような市場背景のなか、設置事業者様からは50kW急速充電器の「設置柔軟性」や「保守性」を重要視する声が当社に多く寄せられました。

本製品は、当社既存製品の50kW急速充電器「SDQCシリーズ」を13年ぶりに完全リニューアルした後継モデルであり、特に実用性能が重視される商用EVでの利用に適した特長を数多く有しています。

商用EV基礎充電向け「BC-Pro.モデル」ラインナップ完結

本製品は大容量バッテリーを搭載したEVトラック・バスのほか、多数台を運用する営業車などの基礎充電器(Base Charger)として推奨しやすい『BC-Pro.モデル』の第三弾です。従来の急速充電器では対応できなかった5時間超の充電が可能になるほか、課金なしのプライベート利用にも対応しています。充電規格は、最新のCHAdeMO2.0.1に対応しています。当社は、2023年春から基礎充電向け充電器のラインナップを拡充し、物流や事業用途へのEV導入サポート体制を整えて参りました。あらゆる車種や用途の商用EV充電環境において、一貫した保守サポートを提供いたします。

設置柔軟性と保守性に優れる新構造
インフラ設備としての性能を重視し、保守作業の簡素化や、耐環境性に特化したセパレート構造を新開発。質の高いメンテナンスを全国どこでも提供できます。奥行35cmの薄型デザインで、既存の駐車スペースにも設置しやすくなっています。
最大16時間の連続充電に対応^※
従来の急速充電器では255分（4.5時間）で充電停止してしまう課題がありましたが、独自方式によって最大16時間まで延長できました。これにより、200kWh以上の電池を搭載したEVを充電した場合でも、夜間のうちにフル充電させることが十分に可能です。
温度抑制なし
新電元の急速充電器は全ラインナップにおいて、装置高温で充電出力が低下する「温度抑制」がありませんので、設置環境温度の上限気温まで最大電力を出力できます。
プライベート利用が可能
事業所内などで、課金なし運用が可能です。充電開始ボタンを押すだけで手軽に充電することができます。不正利用を防ぐためのパスワード認証も可能です。

255分以上の連続充電には、下記条件を満たしている必要があります。
・車両がダイナミックコントロールに対応していること。
・車両の最大充電時間が250分以上であること。
・車両の残充電率が95%以下であること。
・充電器が満充電設定であること。

【BC-Pro.モデル】
乗用EVでは自宅などに数キロワットの基礎充電器（Base Charger）を設置し、出発時にはいつでもフル充電にしておくような運用が推奨されます。商用EVの場合、バッテリー容量が大きなトラックやバス、稼働率が高い営業車の充電を組織的に運用管理する必要があります。BC-Pro.モデルは、平面駐車場での設置性に優れ、長時間充電やセミプライベート利用に適応できる製品となります。EVバスなどの基礎充電は、中容量の急速充電器での長時間使用することが想定されますが、規格上の制限により最大255分（4.5時間）しか連続通電できないことが課題となっていました。BC-Pro.モデルの急速充電器では、独自の自動延長機能を搭載することで、夜間などの連続充電を可能にしました。また、夏季でも安定して充電できるように配慮したコンセプトとなっています。
家庭用の充電器とは少しニーズが異なる、プロユースの基礎充電器が「BC-Pro.モデル」です。

安全性の高い保守作業を実現

EV急速充電器は、高電圧配線や重量部品が高密度に集約されており、保守作業時にはさまざまな専門知識や安全配慮が必要とされてきました。本製品は、インフラ設備として重視される「保守性」「信頼性」を高めた新構造を採用。保守作業ごとに構造を分離することで、運用休止時間を最小限に抑えるだけでなく、保守作業者を専門外の危険要因から遠ざけ、安全な事業運用を実現することができます。